現在は働き方が多様化するのに伴って、フリーランスの働き方を選択する人が増加しています。特に、テレワークが普及してからは、ワークライフバランスを見直す人が多く見受けられるようになり、自分にあった働き方を考える人が増えました。
実際に、フリーランスになるべきか、会社に務めるべきか悩んでいる方も多いのではないでしょうか?自分にあった働き方を考えるには、フリーランスと会社員、それぞれのメリットとデメリットを理解することが大切です。
本記事では、フリーランスと会社員のメリットとデメリットを比較して紹介します。この記事を読むことで、自分にあった働き方を考えるためのヒントを得られるようになるので、ぜひ参考にしてみてください。
フリーランスの働き方
フリーランスの働き方におけるメリット
フリーランスの働き方のメリットとして、働き方の自由度が高いことが挙げられるでしょう。基本的にフリーランスが業務委託契約であるため、業務を納期までに完了させるのであれば、自分の好きなペースで働けます。
また、パソコンとインターネットがあれば、好きな場所から働くことが可能です。そのため、地方や海外など、居住地の選択肢が広がります。海外で働くフリーランスに関しては、以下の記事で紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。
さらに、フリーランスは自己実現しやすい働き方といえるでしょう。自分で仕事を探すスタイルであるため、好きな仕事を選ぶことができます。
ランサーズ株式会社の調査※1によると、仕事に対する満足度に関する質問で、「仕事を通じて自信が成長してると感じる」と回答した人の割合が46.1%ということが明らかになりました。
参照(※1):新・フリーランス実態調査 2021-2022年版
フリーランスの働き方におけるデメリット
フリーランスの働き方におけるデメリットには何が挙げられるでしょうか?やはり、多くの方が懸念する項目は収入面といえるでしょう。
上記で紹介した調査※1によると、フリーランスとして働く障壁として、「収入がなかなか安定しない」と回答した人の割合が31.5%、「収入が低い」と回答した人の割合が30.5%という結果になりました。
また、フリーランスには厚生年金が適用されないだけでなく、退職金を受け取れないので、老後を心配する声も上がっています。
他には、「仕事がなかなか見つからない」と回答した人の割合が13.2%、「雇用と同程度の保障が受けられない」と回答した人の割合が11.6%、「社会的信用を得るのが難しい」と回答した人の割合が9.5%と、フリーランスの働き方におけるデメリットは様々です。
フリーランス人口が急激に拡大しているため、保障制度や年金、社会的信用などの課題改善の必要性が高まっています。
会社員の働き方
会社員の働き方におけるメリット
会社員の働き方におけるメリットとして、収入が安定しやすい点が挙げられるでしょう。フリーランスは獲得できる仕事の量によって収入が左右されますが、基本的に会社員は仕事量に関わらず、安定した収入を得られます。
また、社会保障が充実している点が会社員のメリットの一つです。例えば、体調を崩した際、必要に応じて有給休暇などの休暇制度を使用できますが、フリーランスの場合は仕事ができないと、その分だけ収入が下がります。
さらに、会社員として務めると、国民年金の他に厚生年金が適用されます。フリーランスには国民年金のみが適用されるので、会社員の方が将来受け取れる金額が多くなるのです。
フリーランスの年金に関して、以下の記事で紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。
会社員の働き方におけるデメリット
会社員の働き方におけるデメリットとしては、自由度が低いことが挙げられるでしょう。近年、テレワークが拡大したことにより、会社員のワークスタイルも自由度が高くなっていますが、やはりフリーランスの方が自由に働けます。
会社員の場合、働く場所や業務内容、勤務時間、定休日などがあらかじめ決められていることがほとんどです。しかし、フリーランスはこれらの条件を全部自分で決められます。
他にも、人間関係に悩みやすい、上司に気を遣う必要がある、給料の上限が見えているなど、様々なデメリットがあります。そのため、自分のペースで仕事を進めたい方や、収入アップを目指したい方は、フリーランスとして独立する傾向にあります。
フリーランスになるためには?
会社員がフリーランスに転身する場合、どのような準備や手続きを行えばいいのでしょうか?主な流れは以下の通りです。
- 会社を退職する
- 国民年金に加入する
- 国民健康保険に加入する
- 開業届を提出する
まず、会社を退職するところからはじめます。会社を退職する前に、クレジットカードやローンなどの契約を済ませておいたり、副業を始めて仕事の基盤を整えておいたり、徐々に準備を進めることが大切です。
会社の退職が完了したら、基本的に2週間以内を目安に国民年金と国民健康保険に加入するようにしましょう。健康保険に関しては、2年間のみ任意で会社に勤めていた際に加入していた保険を続けることができます。もしくは、収入の金額によっては家族の扶養に入った方がよいケースもあります。
開業届に関しては、絶対提出すべきではありませんが、確定申告を青色用紙で行いたい方などは提出しておくとよいでしょう。開業届について以下の記事で紹介していますので、ぜひご確認ください。